Pardot×LINE@の連携とセグメント配信を実現し
就活生の開封率が飛躍的にUP

企業情報
会社名 | 株式会社Scoville |
---|---|
事業内容 |
|
設立 | 2016年3月 |
従業員数 | 40名(2018年8月現在) |
ホームページ |

課題
-
学生の志向性にあった情報の配信が容易ではない
-
就活の学生へ大量のメールが届くので、メール開封率が上がらない
効果
- 就活生の企業、業界に対する関心度や、エリア別のセグメント配信が可能に
- Pardotの活用でメールクリック率が10%から41%へと劇的に改善
- LINE@のイベント登録率はメールの1.5倍
導入の背景
Googleのスプレッドシートでの顧客管理に課題

2016年3月設立のI Tベンチャーの株式会社Scovilleは、最新テクノロジーを使って新卒就活 支援、企業の新卒採用支援、学生へのキャリア教育などを行っている。同社は設立から顧客管理のツールとして、Googleのスプレッドシートを使用していたが、顧客が増えると帳票では管理が煩雑になっているという問題が生じていた。特に、学生へのイベント告知に関しては、年々1万人単位で増加していく学生数を管理しきれない状況に陥っていた。
そこで、それらを解決するために2017年初頭にSalesforceを導入。さらに半年後にはPardotも導入し、学生マーケティングにおいてセグメンテー ションをした配信が容易になった。これによって、学生の関心度合いを開封率などでスコア化できるようになり、その行動スコアに合わせた効果的なセグメント配信が可能になった。また、マス配信する前に事前にABテストを実施することで、より効果が高いDMを打つことができるようになり、導入前に比べてクリック開封率が10%から41%へと劇的に改善された。
選んだ理由
開封率に限界があったイベント告知のメール

その中で、次の課題として出てきたのが、メールの開封率の問題であった。就職活動では学生に大量のメールが送信されることからメール配信だけでは埋もれがちになり、開封率に限界があった。
そのためFacebookやTwitter、InstagramなどのSNSも活用していたが、学生はそれらのメディアを就職活動と結び付けておらず、開封率は高くなかった。 そこで日常的に学生が一番接しているLINE@を検討したが、通常のLINE@配信では、ユーザーの関心度のスコア化や、セグメント配信することができないことがネックだった。そんな時、toBeマーケティングより、NTTテクノクロスのPardot×LINE@ 連携ソリューションの紹介を受け、さっそく相談することになった。
※PardotとLINEの連携機能(SNSコネクタ)の提供はNTTテクノクロス株式会社のサービスです。
導入後の効果
LINE@のイベント登録率はメールの1.5倍


Scovilleでは学生の個人情報やキャリア志向を登録した学生DBを構築。そのため、LINE@の配信対象は学生DBに登録済みの既存ユーザーとなっていて、現在、1万8000人ほどいる。
学生DBの情報をSalesforceに移し、SNSコネクタによってLINE@と接続した。SalesforceはPardotと容易に連携できるため、PardotによるLINE@向けセグメント配信を実現している。
Pardotのダイナミックリストを使って1週間に3~4回自動配信し、エリア別のほか、企業や業界に対する関心度などによって、イベント告知などをセグメント配信している。
Scovilleではメール、Facebook、SNS、LINE@で同時に告知をしているが、開封率ではLINE@が断然高い。例えば、イベント登録率はメールに比べ1.5倍ぐらい反応がある。
また、いくつものイベント情報を羅列する形式のコンテンツをやめ、1つの配信で1つのイベントを単独で紹介するなどコンパクトに配信内容をまとめたことの効果もある。結果として、1人当たりのイベント参加回数は前年比2倍程度に増えている。
導入の背景
スコア化でより最適化された配信を目指したい

「Pardot導入にあたっては、toBeマーケティングの方がメール配信の方法、オートメーションはどう使うなど、丁寧な勉強会(トレーニンング)を3回開催してくれたので、楽に実運用に移行できました。現在、インターン生がメールのテンプレ作成やバナー作成も含めて運用しています。 その結果、社員はより付加価値の高いイベントの企画や企業との折衝などの仕事に時間をさくことが可能となっています。」(細井氏)
今後も、LINE@とPardotを組みわせることで、学生に対しては価値のある情報を配信していきたい。具体的には、キャンペーンタグを利用し、行動指向性をスコア化し、配信する情報をセグメント分けしたいと考えている。同時にコンテンツマーケティングにも力を入れていき、企業のナーチャリング効果をあげたい。