日本は遅れてる！？アメリカでのマーケティングオートメーションの現状

author マーケティングチーム

date 2019.02.01

update 2024.06.19

マーケティングオートメーションがアメリカで生まれた背景

技術的な要因

昔に比べると、インターネットの普及によってユーザーの情報収集能力は格段に上がりました。その結果、商品やサービスに関する知識を得るのが容易になりました。昔はテレビや新聞、雑誌、チラシなど、情報を得られるタイミングは限られていたのです。

しかし、インターネットによって大量の情報に誰でもいつでもアクセスできるようになると、ユーザーの購買行動は少しずつ変化していきました。これによってマーケティングのアプローチも対応を変化する必要が出てきたのです。

従来のように、均一な情報を世の中に発信してユーザーを獲得することは難しくなってきました。それよりも、インターネット上で情報収集するユーザー一人ひとりにフォーカスし、個々に最適なアプローチを取ることを求められるようになってきたのです。それがマーケティングオートメーションが生まれた背景です。

地理的な要因

アメリカは広大な土地に散らばるユーザーを相手にしなくてはいけないという、地理的なハンデがありました。営業マンがニューヨークからカリフォルニア、シアトルまで飛び回るのはとても効率が良いとはいえません。

そのため、遠隔地の顧客に効率的に営業をかけるためにマーケティングオートメーションの需要が高まっていったのは自然な流れだったといえるでしょう。自社のWebサイトに訪れたユーザーの行動を把握し、見込み客を絞り込んだうえで営業をかければ自ずと成約率は上がります。

無闇に飛び込み営業をかけるにはアメリカは広すぎたのに対して、日本の国土はアメリカの約26分の1です。出張するにしても数時間あればどこにでも行けるので、足を使っての対面営業が主流のままでした。

それだけでなく、多くの企業の本社が東京に集中しているのも要因の1つです。そもそも、遠方に行かなくても1日数社は回ることができたわけです。

こうした背景から日本ではマーケティングオートメーションを導入する企業はまだ多いとはいえませんが、近年少しずつ注目を集めてきています。

日本のマーケティングの課題

ここで、NTTコムリサーチが行った調査を元に日本におけるマーケティングオートメーションの現状を見ていきましょう。

リサーチに参加した356名の回答では、約4割が「マーケティングオートメーションについて知っている」という結果が出ています。さらに、従業員数が100名以上の規模になると、6割以上が「知っている」と回答したようです。つまり、マーケティングオートメーションについてはもう半数近くの企業が存在を知っており、導入を検討するニーズが高まっていると考えられます。

また、マーケティングオートメーションを導入することのメリットとして「マーケティング活動の最適化とコストダウン」「顧客へのアプローチの自動化」という回答が出ており、潜在意識としてマーケティング施策に課題を抱えている企業が多いことが分かります。

このことは企業が抱えているマーケティングの課題でも浮き彫りになっています。「マーケティングや広告施策上の課題」というアンケートでは、

新規顧客の獲得
販促、マーケティング活動の成果がみえない
勘や経験則で、そもそもデータからマーケティング活動を行っていない

といった課題がトップ3です。これらはすべてマーケティングオートメーションツールを導入することで解消できる課題というのも、時代の流れを表している結果でしょう。ここから考えられるのは、世界的な潮流に乗り、マーケティングオートメーションを導入する企業は今後増加傾向になるであろうということです。

今後の日本のマーケティングオートメーションの展望

マーケティングオートメーションに関しては、日本での導入が相対的に遅れたこともあり、マーケティングオートメーションツール各社とも日本向けパッケージの開発・販売が増えていくことが予想されます。

実際に、マーケティングオートメーションツールの導入は大企業を中心に広がりを見せています。しかし、ツール活用に関するノウハウが少ないこともあり、使いこなして業績向上に繋げている企業がごく一部なのも事実です。

他社よりも先んじてマーケティングオートメーションツールを導入するだけでなく、より効果的に運用することを考えているのであれば、ツールに精通したプロのコンサルティングの活用も検討に入れるのも1つの選択肢になるでしょう。

これから一気に広まる可能性も

マーケティングオートメーションに関するアメリカと日本の背景と、現状の課題および今後展望について見てきました。マーケティングオートメーションはこれから本格的に各社で導入され、少人数で効果的なマーケティングをしていった企業が生き残っていく時代になります。導入を検討されているのであれば、今がベストかもしれません。